新型コロナで崩壊するチャイナ経済とグローバリズム!メディアが報道しない武漢肺炎10の考察!

マスコミが過小評価している武漢肺炎

ものすごい勢いでチャイナを襲っているコロナウイルスですが、国際政治学者の藤井厳喜氏によりますと、我が国のマスコミは明らかに過小評価しているとのことです。

その理由として藤井厳喜氏は、10のポイントを挙げています。

  1. コロナウイルスでチャイナ経済は壊滅的な打撃を受ける
  2. アンチグローバリズムの流れをさらに強固なものにするだろう
  3. 東京五輪にチャイナは参加できなくなるかもしれない
  4. 習近平の国賓待遇招待の無期延期
  5. チャイナに対する出入国規制の強化
  6. 武漢の突貫工事病院の真実
  7. チャイナ経済の閉鎖化が加速
  8. 米中の分離がさらに加速
  9. WHOの機能不全が明白に
  10. 日本のチャイナとの関わり方

チャイナ経済が壊滅的に陥る根拠となる報道

詳しくは藤井氏の動画を視聴していただくとして、ここでは私がネット上で見つけた情報や画像をご紹介したいと思います。

藤井氏によりますと、広範囲にわたる伝染病を封じ込めるためには、昔から「その地域を隔離する」方法が取られてきたとのことです。

2月6日の時点で、南京などの34都市が封鎖されています。

ツイッター上では、多くのショッキングな画像や動画が飛び交っています。

中国共産党は、海外在住の武漢市民をチャーター便に乗せて武漢へ送り返しているようです。この中には帰りたくない人もいたことでしょう。

しかしながら、チャイナ本土の家族が人質に取られているので、拒否は不可能だったと察します。

下の写真は、チャイナが僅か10日間で完成させた病院です。西側諸国に住む人たちの感覚では、これは病院とは呼べないでしょう。

案の定、この突貫工事病院の中はこのような状態だそうです。藤井厳喜氏が指摘するように、患者は治療も施されずに放置されている感じがします。

イギリスは、チャイナに滞在する自国民に対して避難勧告を出しています。

危機管理に優れたアメリカも、当然、チャイナからの入国拒否をしています。

ご存じの通り、アメリカはチャイナとの貿易戦争を行っています。2008年10月にハドソン研究所で、ペンス副大統領は中国共産党への宣戦布告に近い内容のスピーチを行いました。

チャイナに対して強硬な姿勢を貫くことは、トランプ政権だけではなく、議会が一致しています。今回のコロナウイルスの騒動で、米中分離がさらに加速することでしょう。

以下は、武漢帰還者を乗せたアメリカ軍機の内部です。

ロシアでは、武漢からロシアに帰国した人を、シベリアに送り隔離しているようです。

死者は2万4千人越えか?

台湾Newsが恐ろしいニュースを報じています。

真偽のほどは分かりませんが、同ニュースは、チャイナ企業のテンセントは、死者の推定数を24,589名、感染者は154,023名とうっかり漏らしてしまったのではないか、と報じています。

かつて衝突脱線事故を起こした新幹線を、遺体もろとも地中に埋めた国ですから、この数値も「もしかすると本当かも」と思ってしまいますね。

The Times of Indiaも同様のニュースを報じています。

Tencent lists 25k deaths, 1.54 lakh infections from coronavirus.

グローバル企業の対応

グローバル企業が持つチャイナ国内の工場は、再稼働の目途が立たず、製造拠点を国外に移すことも検討されているようです。

このような状況下、チャイナ経済の成長は、このまま終焉を迎えても不思議ではありませんね。

JPモルガン・チェースは、新型コロナウイルス流行の経済的影響が大きくなる可能性があることから、投資家はポートフォリオのリスクを圧縮するべきだと、すすめています。

まとめ

新型コロナウイルスの対応で後手後手に回った感のある日本政府ですが、チャイナからの邦人救助では早くから手配をしていたようです。

日本が優先的に飛行機を飛ばすことを許可したのも、習近平の国賓招待をより確実なものにしたいチャイナ側の思惑だと思います。

しかしながら、共産党内では「こんな時に日本に行ってる場合か?」という強い意見もあるようで、習近平の国賓招待は延期になる可能性も出てきました。

ウイグル人とチベット人に対する人権弾圧を行っている国のトップを国賓として招待すれば、日本は中共政府による民族浄化を容認していると思われるでしょうし、これは同盟国のアメリカに対する立派な裏切り行為でもあります。

自民党内には臓器移植やハニートラップでチャイナに弱みを握られた議員がいるようですが、このような売国奴には遠慮せず、安倍政権には勇気をもって、「国賓招待無期延期」をチャイナ側に伝えてもらいたいですね。

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