海外居住者が日本株をトレードする方法

海外居住者は日本株のトレードは出来ないのか?

まずはじめに、日本に居住していない(住民票がない)方は、日本の証券会社で口座を開設することはできません。

また、これまで日本に居住していて株のトレードをしていた方が、海外に長期滞在するため住民票を抜いて行かれる場合も、証券口座を休眠口座にするか閉鎖する必要があります。

従って、日本に居住していない方は、例外なく日本の証券会社を通じて株のトレードをすることができません。

この件につきまして、さらに詳しくお知りになりたい方は、証券会社に直接お問い合わせください。

米国居住者が東証に上場している日本株をトレードする方法

「それじゃあ、日本に住民票がない海外居住者は日本株のトレードは出来ないのか?」というと、そうでもありません。

非居住者でも日本株のトレードは可能です。

まずよく知られている方法として、アメリカに居住している方が日本株をトレードする場合、銘柄数は制限されますがNYSEなどに上場している日本株ADR(ソニーやパナソニックなど)をアメリカの証券会社を通じてトレードすることが可能です。

アメリカの証券会社の手数料は、1トレードあたり$4.95~$10くらいとなっています。多くの株数を売買するのでしたら割安感がありますが、少ない株数を売買するのでしたら、日本のネット証券会社の手数料と比べて少し割高に感じます。

ADRをトレードする以外の方法では、東証上場銘柄を売買する方法があります。

しかし、東証上場銘柄をトレードする場合、現物取引(Cash Trades)しかできず、空売り(ショート)ができません。また、手数料が非常に高くつきますので(1トレードにつき3000円ほど)、短期売買を行う場合ですとあまり現実的な方法ではありません。

価格破壊的な存在の米オンライン証券会社

そこで手数料が安い証券会社が必要になってくるわけですが、ここに価格破壊的な存在の米オンライン証券会社があります。

それが、インタラクティブブローカーズ証券です。ここは手数料がかなり安く、約定代金の0.08%となっています。

しかも、単に手数料が安いだけでなく、米著名週刊金融専門誌であるBARRON’S(バロンズ)から4年連続で「ベストオンラインブローカー」に選ばれており、信用度も非常に高い証券会社です。

インタラクティブブローカーズ証券(IB証券)で口座開設する場合、初回の入金額として1万ドル以上が必要です。しかし入金後に残高が1万ドル以下になったとしても問題ありません。

但し、マージン取引(信用取引)をされる方は、口座残高が2000ドル以下になると口座維持手数料が発生します。

同証券会社を使うことで、米国に居ながらにしてレバレッジ(2倍)を効かせて東証上場銘柄をトレードすることが可能です。

このようにインタラクティブブローカーズ証券では、低い手数料で日本株をトレードすることができますので、同社に証券口座を持つ方はわざわざADRをトレードする必要はないと思います。

日本やアメリカ以外の地域に住む方が日本株をトレードする方法

アメリカに住む方が日本株をトレードする方法は上記の通りです。それでは日本やアメリカ(北米)以外の地域に住む方が日本株をトレードする方法はあるのでしょうか?

もちろんあります。

私が前述のIB証券に尋ねたところ、同社の米国本社で口座開設をすることで、東証上場銘柄をトレードすることができるとのことです。

同証券会社は信用度も高く、手数料も安いのが魅力ですが、唯一の難点を挙げるとすれば、「両建て」ができないことです(しかし、実際は両建てをする方法はあるようなので、詳しくお知りになりたい方はIB証券にお問い合わせください)。

もし何かの理由で両建てが難しいとしても、方張りで行う「ショットガン投資法」なら問題なくできます。ショットガン投資法銘柄として、20銘柄ほど毎日観察していれば、その内のどれかの銘柄で必勝パターンを見つけられると思います。

今や、世界の何処にいてもネット環境さえあれば、日本株がトレードできてしまう時代なのですね。便利な世の中になったものです。

アメリカ株でも「うねり取り手法」は使える

私がニューヨークにしばらく住んでいた頃、アメリカ株をうねり取り手法でトレードしていました。手掛けた銘柄はキャタピラー(CAT)とユナイテッドテクノロジーズ(UTX)でした。

当時、CATはしっかりとした「うねり」を形成していましたので、売り買い両方で上手く行きましたが、UTXはいまひとつ手が合いませんでした。

当時は移動平均線も使っておらず、ただ純粋に株価の「周期的なうねり」と「日柄」のみを使ってトレードしていました。このことを考えますと、トータルでは利益になりましたのでまずまずの成績だったと思います。

この記事は情報提供を目的としており、株式投資や特定の証券口座の開設をおすすめしているものではありません。また、記事内容の正確性は保証しておりません。

日本株コラム
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