「運用するべきか」あるいは「節約するべきか」
昨夜、NHKスペシャル「私たちのこれから『＃老後危機 あなたの備えは大丈夫？』」という番組を見ました。20代から60代の一般の方や、大学教授、作家、芸能人の方々が参加して、老後の生活について意見を言い合う内容でした。
もはや多くの人が“悠々自適”とはいかなくなった日本人の老後。今年度、年金の実質減額が実施された一方、大切な備えとなる貯蓄は、50代でも3割の世帯がゼロというのが現実です。これから「老後危機」の時代にどう向き合うか、専門家や市民の討論の中からそのヒントを探ります。（Yahoo! Japanの番組紹介欄から引用）
上記はYahoo! Japanの番組紹介欄に掲載されている紹介文からの引用です。
有識者も参加していながら、「それではどうすれば良いのか」という具体的な結論がでなかった討論番組でしたが、なかなか考えさせられる番組でした。
この番組を見た視聴者の多くは「将来への不安」しか残らなかったのではないかと思います。そこで不安を持った人たちは、「運用するべきか」あるいは「節約するべきか」という選択を迫られます。
年利2％程度なら運用するより節約した方がマシ
このNHKの番組では、興味深い試算が紹介されていました。それは前述しました「運用するべきか」あるいは「節約するべきか」という具体的な比較です。
番組中、この比較を見せられた時は私も一瞬「あれ？」と思いましたが、後で自分で計算してみると同じような金額になりました。
以下は今後30年間「運用した場合」と「節約した場合」の比較です。
| 月額 | 30年後の金額 | |
| 運用 | 10,000円 @ 年利2% | 134万円 |
| 節約 | 3,723円 | 134万円 |
※「運用」した場合の30年後の金額ですが、これは元本（投資額）を差し引いた「運用益」の額です。
つまり、年利2％程度ですと、わざわざリスクを取って運用する必要はなく、その半分以下の金額を節約したとしても30年後に得る金額は同じだということです。
年利2%での運用ではこのような結果になりますが、老後の生活の質を少しでも向上させたいのであれば、年利2%以上で「運用」することになります。
アメリカでの生活は高額な医療費がネック
常日頃から健康管理をしていないと、「医療費の支出」は大きな問題になってきます。
私は短期滞在者として欧州やアジア諸国を訪れたことはありますが、十年以上の長期にわたり住み続けた国は日本とアメリカしかありません。
どちらの生活も一長一短ありますので、どちらが良いとは一概に言えませんが、社会保障制度だけを見れば、日本での生活の方が断然充実しています。
私にとってニューヨークでの生活は非常に刺激的で楽しいものでしたが、これも会社から支給されていた福利厚生パッケージが充実したものであったからこそ言える事です。
アメリカでは、低所得者や65歳以上の方には公的医療保険がありますが、それ以外の方は民間の保険会社から医療保険を購入します。会社員の方でしたら、会社が掛け金の全額あるいは一部を負担してくれますが、個人で加入する場合は非常に高額な掛け金を支払わなければなりません。
また、安心した老後の生活を送るためには公的年金だけでは足らないので、アメリカに住む人達は若い時から401Kで毎月積立投資をしています。
401Kを導入してる企業に勤めていれば良いですが、それが無い会社に勤めていたり、個人事業主の場合、IRAというもので積立投資をします。しかし、IRAは年間の積立限度額が決まっているので、これだけで安心した老後の生活を送るだけのお金が蓄えられるのかという問題もあります。
いずれにしても、アメリカの大都市の物価は日本より高い傾向にありますし、実際に住むのであれば、日本人の感覚からかけ離れた「高額な医療費」がネックになってきます。
前述しましたように、アメリカでは65歳以上になると公的医療保険の「メディケア」が支給されるのですが、メディケアでカバーされる医療費には限度がありますので、自己負担がでてくる場合もあります。なので、これをカバーするための医療保険を民間の保険会社から購入することになります。
このように老後には厳しい現実が控えていることが容易に想像できますので、アメリカでは若い時から「資産運用」をすることが当たり前の行為になっています。
この「高額な医療費」の問題さえクリアできれば、何歳になっても新しいことにチャレンジして、成功する可能性があるアメリカは、私にとっては非常に住みやすい所だと思います。
しかしながら、医療費が高額なアメリカでは、日本に住んでいれば当たり前に感じる「安い料金で高度な医療サービスが迅速に受けられる」という安心感を得ることは不可能です。
私がアメリカ生活で経験した高額な医療費の請求
アメリカで病院に行ったことがない方のために、アメリカの医療費がいかに高額かという例を少しご紹介します。
以下は私の経験に基づいた実例です。また、病院は全てマンハッタン内にある「そこそこ良い」とされる医療施設です。
- ファミリードクターの診察を受けて100ドル（アメリカでは、医療保険の種類によっては直接専門医にかかることができません。なので、「かかりつけ医」というファミリードクターが存在します）
- 眼科で診察を受けて275ドル（私は目薬も処方してもらったのですが、日本では保険適用で数百円のものがニューヨークでは250ドルでした。ちなみに全く同じメーカーの同じ目薬です）
- 整形外科での治療費が1回につき300ドル
- 虫歯の治療（1本）とクリーニングで400ドル
- 親知らず4本抜歯で2500ドル
- MRIの撮影に1000ドル（もうちょっと高かったかもしれません）
請求書に記載されていた金額はこのように非常に高額でしたが、幸いにも私が加入していた医療保険は結構良いものでしたので、1回の診察につき自己負担額（co-payment）は20ドル程度でした。
この程度の診察でこれだけの治療費が請求されるわけですから、手術をしようものなら桁外れの額の請求書が送られてくることは容易に想像できると思います。
アメリカで医者にかかると非常に高額な請求をされるため、アメリカ人は余程のことが無い限り日本人ほど頻繁に病院には行きません。そのため、24時間営業のドラッグストアでは、実に多くの種類の薬が販売されています。
余談ですが、アメリカでは医療費が払えず自己破産する人が毎年数多くいます。しかも、その内の半数以上は何らかの医療保険に加入していたにもかかわらず自己破産しているのです。
つまり、国民皆保険制度がないアメリカでは、民間の保険会社から高額な医療保険を購入するのですが、勤め先が中小企業である場合、カバー率が悪い安い医療保険しか提供されないわけです。
Googleで検索すれば詳しい情報が得られますので、ここでは詳しくは説明しませんが、ただでさえ高額な医療費を請求されるのに、「無いよりマシ」程度の医療保険を持っていた場合、大きな手術をしたり、慢性疾患を抱えたりすると、最悪、持ち家を売って医療費を支払うか、それでも足りなければ自己破産する、という選択を迫られるわけです。
今では「オバマケア」というものがあり、自己負担額の上限が決まっていますので、医療費が払えずに自己破産する人数は少しは減るかもしれませんが、一方ではまた別の問題が起こっています（これに関しては、当ブログの趣旨と異なりますのでこの辺にしておきます）。
私が長いアメリカ生活で感じたことは、質の高い医療サービスを受けることができるのは、良い医療保険を持つ者の「特権」であり、決して国民誰もが持つ「権利」ではないということでした。
誰にも頼らずに自分の力で収入を得る技術を持つ
NHKスペシャル『私たちのこれから「＃老後危機 あなたの備えは大丈夫？」』に出演していたある男性は、「私は現在、68歳ですが、この年になると99%働く場所を見つけることができません」と語っていました。
特殊技能を持っている方でしたら何らかの仕事が見つかる可能性もあるかもしれませんが、そうでない場合、この男性が言うように雇用先を見つけるのは極めて困難なのでしょう。
まあ、働くところがなければ自分の力で収入を得れば良いだけの事です。ただし、そうするためにはかなり前から助走（準備）している必要があります。
私にとって株式トレードは「自分の力で収入を得るための技術」の一つです。
株式トレードの手法は数多くありますが、再現性が高く、かつ、恒久的に使い続けることができる手法というのは少ないです。その中でも、相場師朗氏が教える「うねり取り手法」は、練習次第で誰にでも上達可能なトレード手法です。
貴重な時間と労力を割いて学ぶのであれば、多くの相場師によって高い再現性が実証されている「うねり取り手法」を選択するのがベストだと私は考えています。
相場師朗氏が教える「株のうねり取り手法」とは？
相場師朗氏が教える株のうねり取り手法については、以下の記事で詳しくご説明しています。
